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スポーツ健康科学研究科 博士前期課程2年 森隆彰さんの研究論文が、「BMC Public Health」に掲載されました。

'22年9月13日 更新

スポーツ健康科学研究科 博士前期課程2年 森隆彰さんが、本学石井好二郎教授ならびに全国各地24名の研究者と共同で取り組まれた研究論文「Neighborhood-level socioeconomic factors moderate the association between physical activity and relative age effect: a cross-sectional survey study with Japanese adolescents」が、「BMC Public Health」に掲載されました。

森隆彰さん

スポーツ健康科学研究科 博士前期課程2年 森隆彰さんが、本学石井好二郎教授ならびに全国各地24名の研究者と共同で取り組まれた研究論文「Neighborhood-level socioeconomic factors moderate the association between physical activity and relative age effect: a cross-sectional survey study with Japanese adolescents」が、「BMC Public Health」に掲載されました。

 一般的に、早生まれ(1月~3月生まれ)の子どもは年度初め(4~6月)に生まれた子どもよりも体格や体力で劣る傾向があり、運動習慣が少ないこと(相対年齢効果)が知られています。また、親の年収や教育歴といった社会経済要因は子どもの運動習慣と関連し、社会経済的に不利な者が多く住む地域では運動環境(公園や運動施設など)のアクセスが乏しく、運動習慣が少ないことが報告されています。しかしながら、子どもの運動習慣の相対年齢効果はどのような地域で見られやすいかについては明らかにされていません。そこで、本研究では、生まれ月や地域の社会経済要因が子どものスポーツ活動や身体活動とどのように関連するかを検討しました。
 日本の小中学生を対象に、生まれ月やスポーツクラブ(学校のクラブ活動、地域のスポーツクラブなど)への所属、身体活動時間を調査しました。また、地域の貧困度を表す地理的剥奪指標や平均収入などの指標を用いました。本研究では通学区域(学校区)を近隣地域と定義し、地理情報システム(Geographic Information System: GIS)を活用して近隣地域の社会経済状況を推定しました。
 その結果、生まれ月が遅いほどスポーツクラブへの所属率が少なく(男子のみ)、身体活動が少ないという相対年齢効果が認められました。さらに、身体活動の相対年齢効果は社会経済的に不利な地域で顕著に見られました。すなわち、社会経済的に不利な地域の地域に暮らす早生まれの子どもは身体活動の機会に恵まれない一方、社会経済的に有利な地域では身体活動の機会が豊富にあることにより、早生まれのハンディキャップが緩和される可能性があります。
 今後の研究では学校の授業やスポーツクラブでの生まれ月を考慮した指導に加え、生まれ月や社会経済要因による運動習慣の格差を軽減する環境要因を明らかにすることが求められます。
 一般的に、早生まれ(1月~3月生まれ)の子どもは年度初め(4~6月)に生まれた子どもよりも体格や体力で劣る傾向があり、運動習慣が少ないこと(相対年齢効果)が知られています。また、親の年収や教育歴といった社会経済要因は子どもの運動習慣と関連し、社会経済的に不利な者が多く住む地域では運動環境(公園や運動施設など)のアクセスが乏しく、運動習慣が少ないことが報告されています。しかしながら、子どもの運動習慣の相対年齢効果はどのような地域で見られやすいかについては明らかにされていません。そこで、本研究では、生まれ月や地域の社会経済要因が子どものスポーツ活動や身体活動とどのように関連するかを検討しました。
 日本の小中学生を対象に、生まれ月やスポーツクラブ(学校のクラブ活動、地域のスポーツクラブなど)への所属、身体活動時間を調査しました。また、地域の貧困度を表す地理的剥奪指標や平均収入などの指標を用いました。本研究では通学区域(学校区)を近隣地域と定義し、地理情報システム(Geographic Information System: GIS)を活用して近隣地域の社会経済状況を推定しました。
 その結果、生まれ月が遅いほどスポーツクラブへの所属率が少なく(男子のみ)、身体活動が少ないという相対年齢効果が認められました。さらに、身体活動の相対年齢効果は社会経済的に不利な地域で顕著に見られました。すなわち、社会経済的に不利な地域の地域に暮らす早生まれの子どもは身体活動の機会に恵まれない一方、社会経済的に有利な地域では身体活動の機会が豊富にあることにより、早生まれのハンディキャップが緩和される可能性があります。
 今後の研究では学校の授業やスポーツクラブでの生まれ月を考慮した指導に加え、生まれ月や社会経済要因による運動習慣の格差を軽減する環境要因を明らかにすることが求められます。
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